ゼロから始めるほったらかし運用生活

投資信託をメインに運用生活を楽しみます

運用の相談を受けた

こんにちは あるいは こんばんは。

 

 

読者から運用の相談を受けました。

 

 

 

Iさん(35歳)は、現在専業の奥さんと生まれて間もないお子さんとで生活をしています。投資や運用など考えていませんでしたが、少し今後を考えたいとのことでした。

 

 

現在の年間の運用(貯蓄)状況は以下です。

※財形と表記しますが仮称。長短を簡易に記載。

 

財形A:年11.2万

生命保険控除適用(年5万円分まで)、年1.2%の利回り、老後まで引き出し不可、原本割れしない

 

財形B:なし 

個人年金保険控除適用(年5万円分まで)、年1.2%の利回り、途中・一部引出し可能、原本割れしない

 

財形C:年18.6万・・・所得控除、年1.2%の利回り、老後まで引き出し不可、400万円まで積立可能、原本割れしない

 

 

 

上記以外に、生命保険、資産運用などはないそうです。上記の財形は、入社時に勧められてよく分からないまま契約し、そのままにしていたものです。現在、家計に少しの余裕はあり、学資保険の契約を検討しているとのことです。

 

 

 

 

相談を受けた回答案として、運用額追加と、税金を安くできるようリバランスすることとして、以下の2パターンの運用を提案(年間の運用額)します。

 i ) 年間の運用額を14〜24万円追加。堅実タイプ

  A:5万、B:10〜20万、C:5万、iDeCo28万  年間48〜58万円の運用

  ※財形Cを限度額まで積立後、Cの分をB枠に移行する

  ※学資保険の分は、財形Bで貯める

 

 ii)  年間の運用学を追加。堅実+少し冒険するタイプ

  A:5万、B:10万、C:12万、iDeCo28万、(積立)NISA10~40万  

  年間65〜95万円の運用

  ※財形Cを限度額まで積立後、Cの分をNISA枠に移行する

  ※学資保険の分は、財形BとNISAで貯める

  

 

また、以下の点についても検討・確認してください。

・今回を機会に、保険、住宅、教育資金を含め、奥さんともお金の話をする。

・どちらにしろ、1自分たちの老後資金、2子どもの教育資金、3住宅購入を見据えた運用のどれを優先したいか考える。

iDECOを始める前に、老後のみの引出しである点、iDECOの商品はほとんどが株式の福袋(投資信託)のため原本割れのリスクがある点を理解する(※これらのデメリット以上に、メリット・利益のほうが大きい)

・学資保険は、財形A,B,Cと比較すると年間の利回りが低い商品ばかりです(最近の商品で1.2%の利回りを超えるものをみたことはありません。なお、返戻率と利回りは意味が異なります。要望あれば、この辺りもブログにします。)。そのため、数値だけを見た場合、学資保険に入るくらいなら、堅実に行くなら財形B、もう少し冒険したいならNISA枠の活用を検討するのが良いでしょう。

 

 

  

特に、IDECOと財形Bを利用しないのは非常にもったいないと思います。今まで、財形Bの分の税制控除のメリットを享受できていないからです。また、今後、住宅や教育資金など、Bは途中引き出しが可能とのことで、使い勝手がとても良いです。

 

 

老後に貯めすぎても、今のゆとりがなくなります。奥さんが復職の予定も見据え、このまま財形Aに多く積み立てるよりも、財形AとCは税制控除を受けられる最低限の積立にし、財形BとIDECOを始めることが、まず一番の運用方法だと思います。

さらに余裕があればNISAまたはジュニアNISAの活用をするのも良いでしょう。もし、iDECOやNISAの手続きや下調べに面倒さを感じるのであれば、余ったお金はすべて財形Bにするのが、最も堅実で手続き上楽だと思います。財形Bは、教育資金用にも、住宅資金用にもできるためです。

 

iDeCoに関しては、こちらのリンクも覗いてみてください。

ゼロから始めるIDECO - ゼロから始めるほったらかし運用生活+

質問「iDeCoについて教えて」に回答した - ゼロから始めるほったらかし運用生活+

iDeCoの商品選択 - ゼロから始めるほったらかし運用生活+

 

 

 

 

 

資産運用をやってみたい、やらなければなあと思っている人は多いようです。しかし、「株」、「NISA」などに抵抗を感じる人が多いのも事実のようです。職場内では、株の話なんて一切でない。。。そういった場合、まず、職場の福利厚生や自分の周りの貯蓄制度を確認してみるのも良いかもしれません。

 

なお、税制控除にあっては、生命保険に入っている場合や住宅ローン減税が適用されている場合など、生命保険・個人年金保険に関する税制控除の恩恵を受けられない場合もあるため、事前に確認することが大切です。