こんにちは あるいは こんばんは。
昔の教え子から、
「昨年と比較しボーナスの税金額が急に２倍以上になり困ってる」
という相談を受けました。
調べてみると、人によっては、ボーナスの手取りを増やすことができそうです。特に、年収400万円くらいなどの方は影響が大きいかもしれません。
結論としては、一般的な６月と12月に賞与が出る方の場合、残業代を減らすなどして、５月・11月に支給される給与を減らすことで、所得税を減らし、賞与の手取りを増やせる場合があります。
賞与の所得税に焦点をあてた計算方法が以下になります。
１ 前月の給与から社会保険料等を差し引きます。 ※数値は例
５月分給与（４月の労働分） 30万円
社会保険料等 ６万円
30ー６＝24万円
２ 上記の金額と扶養親族等の数を「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表※」に当てはめて税率（賞与の金額に乗ずべき率）を求める
※国税庁HP（https://www.nta.go.jp/publication/pamph/gensen/zeigakuhyo2019/data/15-16.pdf）
24万円、扶養０人とすると、賞与の所得税率は4.084%
３ （賞与から社会保険料等を差し引いた金額）×上記２の税率
（賞与40万円 ー 賞与の社会保険料等７万円）×4.084%＝約1.3万円
今回相談した方は、今年、昇給し、今年度始めから手当や残業代も増えたようです。仮に、５月分給与が37万円・社会保険料等７万円となった場合、所得税率が8.168%と倍になります。
当然、賞与の額も増えているため、仮に賞与40万円とすると、所得税は、
（賞与4８万円 ー 賞与の社会保険料等８万円）×8.168%＝約3.3万円
となります。そのため、賞与の所得税が2.5倍以上になっています。
また、４月頃の残業も多かったらしいため、もしかすると、所得税は数値例以上の差かもしれません。今回の場合、所得税率が４→８％へ２倍となってしまうことなどが大きな要因だと思います。そのため、元々の所得が多い方は、所得税率が12→14％など、影響を気付きにくいでしょう。
どちらにせよ、賞与が支給される方、残業代などを調整できる方しかできない方法ではありますが、４月分の労働などを減らすことで、結果、６月賞与の手取りは増えます。
さらには、社会保険料（健康保険、厚生年金保険、介護保険）が決まる標準報酬月額は、４、５、６月の給与で決まるため、この３ヶ月間働きすぎると、結果、税金が高くなります。
したがって、４，５，６月、特に４月は働き過ぎない方が、結果年間の手取り額が増える可能性があります。
しかし、標準報酬月額は、健康保険の手当額、遺族厚生年金、産前産後休業中に支給される出産手当金などにも影響してくる（標準報酬月額が高いと、もらえる手当も増える）ため、目の前の数値だけを追い求めると、かえって損をしてしまうかもしれません。
このあたりは、「４，５，６月給与」などのキーワードでインターネット検索すると、より具体的な話がいくつも出てきます。
運用や投資と同じ、近火で手を焙らないようにしたいものです。
